数値地図5000（土地利用）

※本製品は、刊行より日数が経っております。ご購入の際には、刊行年月日や添付ソフトの動作環境にご注意ください。

数値地図5000（土地利用）は、国土地理院が実施した宅地利用動向調査成果である土地利用現況情報を位相構造化されたベクタデータ形式により表した数値データです。
土地利用現況情報は，首都圏・首都圏・中部圏の主要部を対象地域としており、調査時点（基準年）における陸域15項目の土地利用分類項目に分類した区域（ポリゴン）により構成されています。

本CD-ROMには、データ表示用ソフトを収録しています。なお、詳細な解析等をおこなう場合には、別途市販のGISソフトをご利用ください。

※「首都圏」には、東京都は含まれておりません。東京都の「数値地図5000(土地利用）」は未刊行です。

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整備地域　首都圏、中部圏、近畿圏の主要部
添付ソフト　あり
販売枚数　5枚(首都圏×2時期、中部圏×1時期、近畿圏×2時期)
詳細に関しては国土地理院の製品紹介ページをご覧ください。

整備年次による相違

数値地図5000（土地利用）は整備年次により、データのフォーマットや添付ソフトが異なります。以下の表をご参照ください。

	首都圏2000(平成19年2月1日発行) 中部圏2003(平成19年12月1日発行) 近畿圏2001(平成18年4月1日発行)	首都圏2005(平成23年11月1日発行) 近畿圏2008(平成23年11月1日発行)※1 ※1受注生産版
データフォーマット	地理情報標準プロファイル（JPGIS Ver.1.0）に準拠したXML形式応用スキーマ（Zipファイル）	地理情報標準プロファイル（JPGIS Ver.2.1）に準拠したXML形式製品仕様書（PDF)
圧縮	LZH	ZIP
範囲	・首都圏2000（PNG) ・中部圏2003（PNG) ・近畿圏2001（PNG)	・首都圏2005（PNG) ・近畿圏2008（PDF)
添付ソフトの主な機能	・表示・拡大・縮小・色設定変更・計測・印刷	・表示・データ変換（SVG・BMP+bpw） ※一度に処理できるのは1ファイルのみ
添付ソフトの動作環境	OS：Windows 2000、XP、Vista CPU：PentiumⅢ以上(Pentium４ 200MHz以上推奨) メモリ：128MB以上(256MB以上推奨) ディスプレイ：1024×768ドット、16ビットカラー以上(1024×768ドット、24ビットカラー以上推奨)	OS：WindowsXP、Vista、7 Microsoft(R) .NET Framework4.0のインストールが必要です。

データ項目

土地利用詳細区分表
コード	大	中	小分類	区　　　　　　　　　分
01	山林　・農地等	山林・荒地等		針葉・広葉樹林、竹林、篠地、笹地、演習・実験林、山間部の野草地、裸地、土石採取地、鉱山(採掘部分)、ゴルフ場(河川敷のもの除く)とその施設、休耕地(山地で0.01ｋ㎡以上)
02		農地	田	水田(短期的休耕田含む)、乾田【稲、蓮、い草等】
03		農地	畑・その他の農地	畑【普通、桑、茶、樹木、苗木】、果樹園、牧場・草地、放牧地、温室、畜舎、観光農園の栽培地、造園業の庭石・樹木場、農家敷地内の畑(0.01ｋ㎡以上)、休耕地(平野部で0.01ｋ㎡未満)
04	造成地	造成中地		改変が進行中の土地(改変中地と空地の判断基準…道路の整備状況) 宅地造成、区画・耕地整理、ほ場整備、埋立、干拓中・後の土地、干拓後汐抜き中の土地、発掘中の古墳
05	造成地	空地		他の分類区分に属さない未利用地(空地)で簡単な施設・設備をもつものを含む。また、改変中の土地が造成等完了後も未利用のもの宅地造成地、資材・器材置場、取壊し跡地、モータープール(単独存在)、テニスコート(個人・その他)、バッティングセンター、ゲートボール場、ゴルフ練習場(河川敷のもの除く)、造園業の樹木場、平野の野草地、休耕地(平野部で0.01ｋ㎡以上)
06	宅　地	工業用地		製造・建造・生産をする施設とその付属施設生産・製造・加工・修理工場等と付属施設(厚生施設、住宅、水面、運動場等）、採石場の採石・選別施設、民間車検場、企業専用鉄道・引込線、大蔵省印刷局、造幣局工場、給食センター等、造船ドック(海面上の施設も含む)、○○工業(工場が付随)、○○【建設・工務店・工作・印刷等】、工場の生産車置場、砕石・選別施設、酒造場、リサイクル工場、製油所とそのタンク
07		住宅地	一般低層住宅地	３階以下の住宅(敷地100㎡以上)で、敷地内の林地・畑地(0.01ｋ㎡未満)を含む【一戸建専用住宅、公営・公団等住宅、マンション・アパート等、社員・公務員・議員宿舎、独身・家族寮などのうち該当するもの】、空家
08			密集低層住宅地	３階以下の住宅(敷地100㎡以下、家屋が3戸以上)で、敷地内の林地・畑地(図上0.01ｋ㎡未満)を含む【一戸建専用住宅、社員・公務員・議員宿舎、独身・家族寮などのうち該当するもの】
09			中高層住宅地	４階以上の中高層住宅地で、敷地内の林地・畑地(0.01ｋ㎡未満)を含む【一戸建専用住宅、公社・公団住宅等、マンション・アパート等、社員・公務員・議員宿舎、独身・家族寮などのうち該当するもの】
10		商業・業務地		販売、サービス等、娯楽、金融、流通、宿泊等の商業用地、企業の事務所等の業務用地 ◇デパート、問屋、小売店、自動車販売店、ガソリンスタンド、ドライブイン、観光農園の販売施設、リサイクル販売施設 ◇食堂、喫茶店、理・美容店、小料理店、バー・クラブ等、○○[教室、道場]、予備校、クリーニング店、銭湯・サウナ等、犬猫病院、鍼灸・マッサージ等、塗装・左官業、水道電気工事業、結婚式場、宴会場、○○[興業・コンサルタント]、造園業の建物、造園業の庭石・樹木場 ◇映画館・劇場等、ボーリング場、ゲームセンター、屋内スポーツクラブ、パチンコ店、ダンス教室、海の家、撮影所、釣り堀(水面含み湖沼の一部使用は除く) ◇銀行・保険・証券会社等、日銀、サラリーローン、住宅金融公庫等、証券・商品取引所 ◇不動産業、自動車テストコース、トラックターミナル・荷扱所、見本市会場、貯木場(内水面)、自動車・住宅展示場 ◇ホテル・旅館等、国民宿舎、ユースホステル、通年・季節民宿、共済組合・企業等の保養・宿泊施設 ◇公団・公社等事務所、農協・漁協等事務所、労組事務所等、宗教法人の本部・事務所等、教会、修道院、電力・ガス会社(本局)、ＪＲ本社・支社、政党本部、警察犬訓練所、新聞社、税理・会計・測量士等事務所、養魚・ふ化場
11	公共公益施設用地	道路用地		有効幅員１m以上の道路(工事中、用地買収済みの土地を含む)とその付属施設・用地。道路【自動車・自動車専用・高速自動車・自転車】、住宅・団地内道路、駅前広場・バスターミナル、歩道・遊歩道、車道部分以外の道路用地、路面電車、海面上の道路
12		公園・緑地等		公共的性格を有する公園・緑地等（園内の付属施設(水族館等)、湖沼等を含む、また大学の植物・薬草園等で一般に開放しているものを含む）公園、庭園、動・植物園、遊園地等、都市公園、観光農林園、運動・競技・球技・射撃場、営業用野球場、民営運動場・体育館(単独)、競馬・競輪場、競艇場の施設(内部の水面含む)、馬術練習場、屋外プール、テニスクラブ・コート（個人等除く）、アウトドア施設・場、キャンプ場、スケート場、神社・寺院、墓地(ペット含)・墓地公園、河川敷のゴルフ場・練習場とその施設、柵等に囲まれた古墳・遺跡(皇室関係除く)、保存されている古墳
13		その他の公共公益施設		公共業務等地区、教育文化施設、社会福祉施設、供給処理施設、交通・流通・通信用地等（道路を除く） ◇官公署＆出先機関とその管理施設、防衛本庁、農業・林業・水産試験場、公団・事業団等の公共公益施設、外国公館、首相官邸等、刑務所・少年院等、運転免許試験場、公会堂・公民館等(国・地方公共団体設置) ◇小・中・高校、短期・大学、私立学校、各種学校、図書・美術・博物館、体育館(公共)、公共職業訓練施設、自動車教習所、学校運動場(単独) ◇病院・療養所、幼稚園、保育園、託児所、地区集会所、養老院、火葬場、斎場、介護サービス ◇上下水道施設、浄水場、給水場、ごみ消却場等 ◇バスターミナル・車庫、飛行場と付属施設、自動車教習所等、屠殺場、中央・地方卸売市場、ガス製造工場・工作物・タンク、油槽所、パイプライン施設、公共性を有する放送・通信施設、電力会社(工事区)、電力会社の発電・送変電施設・電気工作物、送電線・鉄塔用地、鉄道【鉄道・軌道、引込線、側線、操車場、駅舎等、車両基地、付属施設】、海面上の鉄道、港湾施設【外郭施設(防波堤等)、係留施設(岸壁等)、航行補助施設(航路標識等)、荷さばき施設、旅客施設(旅客乗降用施設等)、船舶補給施設(給水・油施設等)、保管施設(倉庫・貯木場等)、公害防止施設(導水、廃油等)、港湾厚生施設、港湾内の鉄道】
14	河川・湖沼等			河川(河川敷、堤防含む)、湖沼、溜池、養魚場、海浜地等河川・水路・湖沼、河川敷内の空地・山林・荒地等、休耕地(河川敷のもの)、ダム本体、海浜地
15	その他			１～１４以外の用地・施設防衛庁演習場、防衛施設（防衛本庁除く）、米軍基地・施設、基地跡地(返還後の未利用地)、自衛隊・米軍等飛行場とその施設、皇居(宮内庁、皇宮警察を含む)、皇室施設（東宮御所、迎賓館、旧赤坂御所、秩父宮邸、三笠宮邸、宮内庁鴨場等）、皇室・宮内庁管理施設
16	海			海面
17	対象地域外

細密数値情報（10mメッシュ土地利用）との関係について

宅地利用動向調査では、1981年から首都圏、中部圏、近畿圏の土地利用状況について時系列データの整備を実施し、その成果を細密数値情報シリーズとして過去５時期分の数値データを公開してきました
しかし、調査に使用する基図（縮尺1:10,000）は更新せず、新旧空中写真の比較により変化部のみを抽出して10mメッシュデータを直接更新する手法を用いていたため、精度の維持・向上には限界がありました。そこで、今回の「数値地図5000（土地利用）」では、基図作成工程から全面的に見直し、新手法による高精度化を図って新たな測量成果として公開することになったものです。

従前の細密数値情報作成作業では、1:10,000基図をもとに土地利用現況情報を作成していましたが、数値地図5000（土地利用）の土地利用区域数値データ作成においては、これを1:5,000基図による作業に切り替えて実施しました。この切り替えの初回である2000年のデータ作成では、調査範囲全域について、最新資料に基づく土地利用を調査し、これを全てベクタ化する手法をとりました。この新規での調査・測量により精度の向上が図られることになりました。
しかし、この数値地図のデータは、従前の細密数値情報のデータをもとに更新したものではないため、両データ間の継続性はなく、仮に本データから10mメッシュデータを作成して、従前の細密数値情報のデータと単純比較した場合、意味のない微小な差異が随所に発生し、有意な時系列比較はできない結果となります。

価格

CD-ROMまたはCD-R　：　各7,714円(税込)
全5枚
※CD-ROMが在庫切れになり次第、受注生産（CD-R)となります。受注生産の製品はご購入手続き時に「カートの中を見る」で確認できます。

商品リスト

５０００土地利用「首都圏」２００５年CP000000001699247	7,714円（税込）	数量個	かごに入れる
５０００土地利用「首都圏」２０００年CP000000001699249	7,714円（税込）	数量個	かごに入れる
５０００土地利用「近畿圏」２００１年CP000000001699250	7,714円（税込）	数量個	かごに入れる
５０００土地利用「中部圏」２００３年CP000000001699251	7,714円（税込）	数量個	かごに入れる
５０００土地利用「近畿圏」２００８年（受注生産版）CP000000002247273	7,714円（税込）	数量個	かごに入れる